埼玉県入間市の再エネ発電所(FIT認定情報)

埼玉県入間市のFIT認定設備は80件、認定出力の合計は8,288.8 kWです(2026年9月30日時点)。内訳は太陽光80件。出力が最も大きい設備は1,000 kW(太陽光)で、運転開始の報告がある設備は78件、報告のない設備は2件です。

発電種別ごとの件数と出力
発電種別件数合計出力構成比(件数)
太陽光80件8,288.8 kW100.0%
合計80件8,288.8 kW100%

出力規模別の件数

出力規模別の件数
出力規模件数割合
50kW未満64件80.0%
50〜500kW未満12件15.0%
500〜1,000kW未満3件3.8%
1,000kW以上1件1.3%

新規認定年別の件数

新規認定年ごとの件数
新規認定年件数件数の目安
2012年4件
2013年17件
2014年22件
2015年8件
2016年11件
2017年2件
2018年1件
2019年4件
2020年3件
2022年3件
2023年1件
2024年2件
2026年2件

出力の大きい設備(上位30件 / 全80件)

埼玉県入間市の認定設備
発電種別出力所在地(町字まで)発電事業者(法人のみ)新規認定日運転開始
太陽光1,000 kW大字新光テス・エンジニアリング株式会社2026年3月17日運転開始報告なし
太陽光999.9 kW大字上藤沢字西原合同会社OTS2024年3月5日運転開始報告なし
太陽光750 kW南峯字中桂青伸産業運輸株式会社2013年2月28日運転開始報告 2015年3月
太陽光525 kW大字南峯字東武蔵野エムエル・パワー株式会社2017年2月28日運転開始報告 2017年8月
太陽光493.6 kW南峯東京ビジョンクリエイト株式会社2014年1月10日運転開始報告 2014年8月
太陽光436.5 kW大字中神字新狭山フレクス株式会社2016年2月23日運転開始報告 2017年9月
太陽光250 kW寺竹有限会社ドアーズ2014年3月18日運転開始報告 2015年4月
太陽光250 kW宮寺字宮ノ台NTT印刷株式会社2020年3月13日運転開始報告 2021年10月
太陽光249.9 kW大字新光オクイテクノス株式会社2026年3月24日運転開始報告 2026年5月
太陽光249.4 kW狭山台ユウキフーヅシステム株式会社2012年10月26日運転開始報告 2013年11月
太陽光200 kW大字狭山ケ原字櫻木フレクス株式会社2024年3月13日運転開始報告 2024年7月
太陽光145.1 kW狭山ケ原株式会社日辰電機製作所2013年6月25日運転開始報告 2014年2月
太陽光133.3 kW狭山台株式会社エスケイメカニクス2022年9月7日運転開始報告 2022年9月
太陽光130 kW宮寺字宮寺新田株式会社東京ロジテック2013年2月5日運転開始報告 2013年11月
太陽光100 kW大字狭山ケ原字松原第九日本ソーラー電力合同会社2023年3月6日運転開始報告 2023年9月
太陽光50 kW下藤沢日本ステンレススプリング株式会社2012年10月22日運転開始報告 2013年11月
太陽光49.9 kW狭山ケ原株式会社 フジックス2014年1月30日運転開始報告 2014年4月
太陽光49.5 kW豊岡株式会社メデア2013年3月29日運転開始報告 2014年1月
太陽光49.5 kW寺竹有限会社ドアーズ2014年1月30日運転開始報告 2014年7月
太陽光49.5 kW宮寺非掲載2014年1月30日運転開始報告 2019年10月
太陽光49.5 kW宮寺非掲載2014年1月30日運転開始報告 2019年10月
太陽光49.5 kW中神有限会社後藤園2014年10月28日運転開始報告 2015年2月
太陽光49.5 kW南峯株式会社ワコー2014年10月28日運転開始報告 2015年3月
太陽光49.5 kW新光非掲載2015年3月19日運転開始報告 2016年4月
太陽光49.5 kW下藤沢株式会社ミライト・ワン2016年3月18日運転開始報告 2017年9月
太陽光49.5 kW狭山ケ原第二日本ソーラー電力株式会社2016年5月25日運転開始報告 2016年9月
太陽光49.5 kW大字中神字新狭山株式会社セキノ興産2017年12月26日運転開始報告 2018年5月
太陽光49.5 kW寺竹字東桂有限会社ドアーズ2018年5月21日運転開始報告 2020年5月
太陽光49.5 kW大字寺竹字外野西一号A SOLO HOLDINGS 株式会社2019年1月4日運転開始報告 2023年6月
太陽光49.5 kW宮寺非掲載2019年8月7日運転開始報告 2020年4月

所在地は町字までを表示し、番地は載せていません。「運転開始報告なし」は出典に運転開始の報告年月がないことを示し、未稼働を意味するものではありません。

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